経済学部 Faculty of Economics
2007年3月 | 学習院大学 経済学部 経営学科 卒業 |
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2007年4月 | 早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻 修士課程 入学 |
2009年3月 | 早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻 修士課程 修了 |
2009年9月 | 早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻 博士後期課程 入学 |
2011年4月 | 早稲田大学 商学学術院(商学部主担当) 助手(〜2014年3月) |
2014年3月 | 早稲田大学大学院 商学研究科 商学専攻 博士後期課程 単位取得満期退学 |
2014年4月 | 高崎経済大学 経済学部 経営学科 講師 |
2017年4月 | 高崎経済大学 経済学部 経営学科 准教授 |
2022年4月 | 高崎経済大学 経済・経営研究科 現代経営ビジネス専攻 准教授 |
[主なテーマ]財務会計(会計学)
[主な内容]2年後期は、3年以降に基礎となる専門知識と伝え方(話す・書く)を習得します。3年前期は、専門知識と伝え方を深化させるとともに調べ方(情報収集の方法)を学び、3年後期は、2年後期から3年前期で培った知識・技術をもとに、他大学の学生と議論を行います。さらに、4年では、2年次から3年次の集大成として、卒業論文を執筆します。
ゼミナール紹介 |
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財務会計研究演習Ⅰ・Ⅱ、財務会計研究、財務会計特論
以下の点について、ストック・オプション会計を題材に、研究を行っている。
①米国における近年の会計基準設定では、伝統的に現金の裏付けが必要であった費用配分の手続きにおける配分総額に公正価値を適用し、配分手続きを拡張している。そこで、資産の公正価値に基づいた費用配分手続きに拡張した場合の他の基礎概念等への影響を検討する。
②また、(日本の先行研究のほか、多くで用いられているように)費用の相手勘定(すなわち、SO保有者が株主となりうるか)をまず検討しこの帰結が株式報酬費用の配分問題とどう関わっているのかではなく、米国のように、費用の相手勘定に関係なく株式報酬費用の配分問題を検討したうえで費用の相手勘定を考察する検討順序を用いることにより、財務会計上の論点の繋がりや波及効果にどのような変化が生じるかを分析する。
日本会計研究学会、国際会計研究学会、日本会計史学会、American Accounting Association、European Accounting Association