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大学院 Graduate Programs

カリキュラム・ポリシー

経済・経営研究科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

博士前期課程

現代社会経済システム専攻

〇教育課程編成に関する方針
 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に示した能力を持つ人材を育成するため、次のとおり教育課程を編成する。

1 履修科目は、経済学を中心に、関連する社会・人文諸科学を学びながら、持続可能な社会の構築に向けた現代社会経済のあり方を考察し、実践する基礎を確立した研究者・実務の中核を担う高度専門職業人の育成を目指し、講義科目と演習科目によって構成し、体系的な教育課程を編成する。
2 持続可能な社会の構築に向け、経済・経営のあり方を広く考察できるよう、現代経営ビジネス専攻に配置された科目も履修を可能とさせる。

〇学修内容及び学修方法に関する方針
1 「研究科目」の履修を通じて、自身の専攻領域に関する専門的知識の基礎と社会・経済を広く考察するための幅広い知識を養う。
2 「特論科目」の履修を通じて、自身の専攻領域に関する高度な専門的知識を養う。
3 「研究演習」の履修を通じて、自身の研究成果を発信するための学術的方法論を修得するとともに、実際の社会・経済で活用可能な問題発見及び解決能力を養う。

〇学修成果の評価に関する方針
 各科目の学修成果は、科目の特徴に応じて定期試験、レポート、小テストや発表を含めた平常点などの方法で評価する。具体的な評価の方法についてはシラバスにおいて科目ごとに示す。
 修士論文は、研究指導教員(主査)と研究指導教員以外の教員(副査)による審査委員が学位論文審査基準に基づく審査、口述試験を通じて卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる能力を修得しているかを評価する。

現代経営ビジネス専攻

〇教育課程編成に関する方針
 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に示した能力を持つ人材を育成するため、次のとおり教育課程を編成する。
1 履修科目は、経営学・会計学を中心に、関連する社会・人文諸科学を学びながら、持続可能な社会の構築に向けた現代経営のあり方を考察し、実践する基礎を確立した研究者・実務の中核を担う高度専門職業人の育成を目指し、講義科目と演習科目によって構成し、体系的な教育課程を編成する。
2 持続可能な社会の構築に向け、経済・経営のあり方を広く考察できるよう、現代社会経済システム専攻に配置された科目も履修を可能とさせる。

〇学修内容及び学修方法に関する方針
1 「研究科目」の履修を通じて、自身の専攻領域に関する専門的知識の基礎と社会・経済を広く考察するための幅広い知識を養う。
2 「特論科目」の履修を通じて、自身の専攻領域に関する高度な専門的知識を養う。
3 「研究演習」の履修を通じて、自身の研究成果を発信するための学術的方法論を修得するとともに、実際の経営の現場で活用可能な問題発見及び解決能力を養う。

〇学修成果の評価に関する方針
 各科目の学修成果は、科目の特徴に応じて定期試験、レポート、小テストや発表を含めた平常点などの方法で評価する。具体的な評価の方法についてはシラバスにおいて科目ごとに示す。
 修士論文は、研究指導教員(主査)と研究指導教員以外の教員(副査)による審査委員が学位論文審査基準に基づく審査、口述試験を通じて卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる能力を修得しているかを評価する。

博士後期課程

現代経済経営研究専攻

〇教育課程編成に関する方針
 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に示した能力を持つ人材を育成するため、次のとおり教育課程を編成する。
経済学・経営学・会計学の高度な研究を究め、理論面・実践面から、持続可能な社会の構築に貢献できる自立した研究者・組織の中枢を担う高度専門職業人の育成を目指し、演習科目を中心に講義科目、論文作成指導科目を配置した教育課程を編成する。

〇学修内容及び学修方法に関する方針
1 「特論科目」の履修を通じて、自身の専攻する領域及び関連領域に関する高度な専門的知識を養う。
2 「特別演習」の履修を通じて、自身の専攻する領域に関する高度な専門的知識を実際の経済・経営の現場において応用できる能力を養うとともに、自立した研究活動を遂行する能力及び高い倫理観を養う。
3 「研究指導」の履修を通じて、自身の研究成果を効果的に発信するための高度な学術的方法論を養う。

〇学修成果の評価に関する方針
 各科目の学修成果は、科目の特徴に応じて定期試験、レポート、小テストや発表を含めた平常点などの方法で評価する。具体的な評価の方法についてはシラバスにおいて科目ごとに示す。
 博士論文は、学位論文審査委員会による学位論文審査基準に基づく審査、口頭試問によって評価する。なお、そのためには次の手続きを経なければならない。
 ①学位論文作成資格審査
 ②学位論文予備審査
 ③学位論文審査
 ④公開論文発表会

このページに関するお問い合わせ先
教育グループ 教務チーム(事務棟1階)
・電話:027-344-6264 ・メールはこちら
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